猫可賃貸で禁止されやすい行為

猫可賃貸でも、猫に関する行為がすべて自由になるわけではありません。結論として、頭数追加、共用部、ベランダ、無断DIY、臭いや騒音につながる行為は、契約前に禁止事項を確認しておく必要があります。

この記事は、猫可物件に入居予定の人、契約条件を確認している人向けです。

猫可でも条件は残る

猫可は、猫の飼育が認められるという意味です。ただし、猫の頭数、飼育場所、設備の使い方、退去時の負担範囲は物件ごとに違います。

「猫可だから大丈夫」と思い込むと、追加飼育や脱走防止グッズの設置で契約違反になることがあります。

禁止されやすい行為

禁止されやすいのは、無断で猫を増やすこと、ベランダや共用廊下に猫を出すこと、共用部に猫用品を置くこと、壁や柱に穴を開けることです。

また、網戸や窓に取り付ける脱走防止グッズでも、ビス留めや強い粘着材を使う場合は確認が必要です。原状回復できるかどうかを基準に見ます。

ベランダと窓の注意

ベランダは専有部分のように見えても、避難経路や共用部分として扱われることがあります。猫を自由に出す、ケージを置く、物を固定する行為は認められない場合があります。

窓まわりも、網戸の破損、転落、脱走のリスクがあります。脱走防止は必要ですが、設置方法が契約や管理規約に合うかを確認しましょう。

追加飼育の確認

入居後に2匹目を迎える場合、事前承諾が必要なことがあります。1匹可の契約で2匹目を迎えると、契約違反になる可能性があります。

保護猫の一時預かりやトライアルも、契約上は追加飼育に近い扱いになる場合があります。短期間でも事前確認をおすすめします。

よくある失敗

よくある失敗は、猫可という言葉だけを見て、細かい禁止事項を読まないことです。契約書、特約、管理規約に別の条件が書かれていることがあります。

もう一つは、脱走防止や爪とぎ対策のための設置なら無断でよいと思うことです。目的が良くても、建物を傷つける方法は問題になる場合があります。

次にやること

契約前に、頭数、ベランダ、共用部、脱走防止グッズ、壁や床の保護材、退去時負担を確認しましょう。不明な点は管理会社に聞き、回答を記録に残しておくと安心です。